ふじっこブログ

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日本一周・世界一周経験有の旅行会社社員のブログ

ホテルのキャンセル料ルール!宿泊施設予約の取消時の注意点!

旅行の際にほぼ確実に利用することになるホテルのキャンセル料金の仕組みと支払額のルール、実際の対応について解説していきます。

明確に定められており情けが入る隙もない飛行機のキャンセル料と比較すると、宿泊施設のキャンセル料は実は曖昧なのです。各宿泊施設の担当者の裁量に委ねられるところもあるので、旅行者の対応次第でキャンセル料が変わることだってあります。

航空券のキャンセル料金の解説記事はこちらを参照ください。

ホテルのキャンセル料の意義・目的

実際に宿泊しないのに何故キャンセル料金を支払わなければいけないのか? と思う方もいるかもしれませんね。ホテル側もキャンセル料金がほしいというよりは、過剰予約とキャンセルの抑止という目的が強いです。

また予約していた人が泊まらないことでホテル側へは実害も出ているのです。他の予約者が申し込んできても、予約が埋まっているということで断っており、機会損失になってしまいます。

ホテルのキャンセル料発生の仕組み

ホテルのキャンセル料金の発生するタイミングとキャンセル料の額は、各宿泊施設や予約プランごとに異なります。各プランごとのキャンセル規定を確認するしかありません。

基本的にはホテルごとに定められている約款(ルール)通りの内容になりますが、実際には各担当者の裁量でキャンセル料を請求するか決まっているケースも多いです。

「何日前までは○%」という形式で表示されますが、これは基本宿泊料金に対して○%となります。

モデル宿泊約款

キャンセル料発生のルールは各宿泊施設が決めているとはいえ、国家が定める標準のルールがあります。それが国土交通省が定めるモデル宿泊約款です。これをそのまま用いているホテルも多いです。

また独自の宿泊約款を設けているホテルでも、この宿泊約款よりも大幅に旅行者が不利になる内容にすることはできません。

キャンセル料金はいつから?

キャンセル規定は各ホテルによって異なるので、一概には言えませんが、ホテルのキャンセル料発生のパターンは下記のようなタイミングと額が多いです。

不泊 100%
当日 100%
前日 80%
2~3日前 50%
4~7日前 20%

モデル宿泊約款的には30日前からキャンセル料金の設定をすることができるので、30日前からキャンセル料が発生するホテルもあります。しっかりと確認しておきましょう。現状は「7日前からキャンセル料を発生させているホテル・プランが多いです。
※これらは14名未満の宿泊の場合です。

団体客のキャンセル料金について

15名以上の団体客のキャンセルについては、宿泊の10日前(その
日より後に申込みをお引き受けした場合にはそのお引き受けした日)における宿泊
人数の10%(端数が出た場合には切り上げる。)にあたる人数については、キャンセル料金は免除されることになっています。これはそのまま標準宿泊約款を取りれているホテルがほとんどです。

連泊に対するキャンセル料金について

「契約日数が短縮した場合は、その短縮日数にかかわりなく、1日分(初日)のみの違
約金を収受する。」と標準宿泊約款にて定められています。

つまり何泊予約していたとしても、1泊目に対して、何日前かをカウントし、その1泊目分だけのキャンセル料金を支払えば全キャンセルできるのです。

キャンセル料金の支払い方法

ではキャンセル料発生のタイミングや支払額が分かったところで、キャンセル料の支払い方法について解説していきます。

ⅰ.クレジットカードなどの事前決済の場合
クレジットカードや銀行振込で事前決済をしている場合は、キャンセル料金を差し引いた額が返金されることになります。

最近前払いさせるホテルが増えてきています。全額ではなくても少しの前受金の入金を必要とするだけでも、旅行者の過剰な複数予約を阻止することができるのです。

ⅱ.事後決済の場合
ホテルでの現地決済のパターンでキャンセル料が発生したときは、キャンセル料の請求書が送付されます。登録した住所や連絡先に送られてきますが、元から宿泊するつもりがあまりなかった人は元々正しい住所を入れていないことも多く、請求方法がないことは一つの問題になっています。

キャンセル料の支払いを無視していると、本当に裁判沙汰になることもあります。実際に数千円のキャンセル料のために訴訟を起こすケースはほぼないですが、キャンセル料を支払わなければいけない状態になったら、しっかり支払いましょう。

また、実際に事前に丁寧に連絡したか、無断キャンセルかで対応はだいぶ変わってきます。

楽天トラベルなどのOTAを用いた場合

ホテル公式サイトで直接予約するよりも実際は、楽天トラベルなどのOTA(Online Travel Agent)を通して予約する人が大半です。その場合のキャンセル料はどうなるのかと言うと、楽天トラベルやじゃらんなどサイトごとの決まった規定はありません。

キャンセル料金が発生するかどうかはホテルやプランごとによって変わってきます。マイページなどの予約一覧画面でキャンセル規約を確認しましょう。

キャンセル料が必要となった場合も各宿泊施設から直接請求されます。

台風でもキャンセル料支払う必要あり?

台風などの不可抗力によるキャンセルでも、約款的にはキャンセル料が発生するパターンがほとんどです。とは言え、実際に旅行も止むを得ず行けなくなり可哀想なので、正直請求する宿泊施設は多くないです。

旅行会社が航空券とホテルをセットで販売するパッケージツアー用に提供されたホテル在庫に対しては、旅行会社の規約が適用され、航空券とともに悪天候時はキャンセル料発生なしと定めているところが多いです。故にホテルも悪天候時のリスクや損失はある程度許容している面もあります。

超過料金について

最後に余談となりますが、ホテルでキャンセル料とともにトラブルになりやすい事例を一つ紹介します。チェックアウト時間を超えてしまった時の超過料金についてです。

チェックアウトから何時間超えてしまったかで支払わなければいけない料金が変わります。
ⅰ.  超過3時間までは、室料金の3分の1
ⅱ. 超過6時間までは、室料金の2分の1
ⅲ. 超過6時間以上は、室料金の全額

ホテルのキャンセル料まとめ

旅行時につきまとう悩みであるホテルキャンセル料の発生タイミングや支払額についてまとめました。事後支払いの場合、キャンセル料を請求されるかどうかは各宿泊施設担当者が決めることも多いのが現状です。

後味悪い思いを残さず旅行を心から楽しむためにも、キャンセルが分かったタイミングでホテルへキャンセルの連絡はすぐに入れるように心がけましょう。

ホテルのおすすめの予約方法はこちらの記事を参照ください。